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８月21日に読売新聞に掲載された記事です。
積極的延命か 安らかな最期か…小さな命の終末期医療
割れる対応 親と医師悩み深く
前回の記事(延命措置を考える)で、コドモの場合は、親の意向が大きく関わるのですが、新生児の場合には、問題は非常に複雑化します。
とくに、出産前まで「順調ですよ〜♪」なんて言われていた場合には、目も当てられません (>_<)
コレばかりは経験してみないコトには理解できないと思います。（←ボクの場合は医者としてですよ）
最近は、周産期センターや、小児医療センターが整備され、命に関わるような重症なコドモは産婦人科や一般小児科から「丸投げ」されてしまう事が増えているようで、このような深刻な状況を経験できない小児科医が増えているのではないでしょうか？
病名が同じでも、合併症や症状や出産前の情報、親の考え方や家族背景など、それぞれ異なるので、対応は様々です。
医者が治療に消極的な事もありますが、親が治療を拒否する場合もあります。
(命が助かっても障害が予想されるなら死んだ方がましだという考え)
治療継続の有無ついて「そんなコトをオレ独りで決めてイイのかよ〜」などと心の中で思った事もあります。
親は冷静にはなれないし、コドモが意思表示をできないだけに、とても難しい問題だと思います。
マニュアル化なんてとってもムリなんじゃないでしょうか？（前の記事でも書いたか・・・）
そんななかで、
> 病気ごとの「治療」指針ではなく、「話し合い」の指針となったのは、
> 「病名だけで治療するかしないかが機械的に決められては困る」との
> 判断からだ。指針では、同じ病気でも病状の重さなどによって個別に
> 対応する必要があることを強調した。
> 子供の利益を最優先に、親と医師、看護師、臨床心理士ら多くの職種
> のスタッフが取り組むことを求めた。
ゆっくりと時間をかけて、個々のケースに対応できるようにしたいものです。
↓続きは記事の全文です
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