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本日、研修医と記念すべき第一回目の対決をいたしました。
発端は、彼がナースのお尻を触ったことから。
あー、くだらない。
思い出しただけでも下らない話で、もう、止めます。
病院の裏に呼び出し、ボコボコにしてやりました。
と言いたいところですが、大人の私は、厳重注意で勘弁してあげました。
しかし、彼は
「別に、良いじゃないですか。彼女だってホントは喜んでいたんですよ。ご無沙汰なんじゃないですか？」不敵な笑
「先生、付き合ってあげたら？俺は今晩予定あるから」
振り上げた拳が彼の左頬部に突き刺さった。
そんな、イメージをしておいてください。
次やったら、許さん。
よく我慢したと褒めてくれる人、クリック！
厚生労働省は、延命治療中止のプロセスを明示した指針をまとめました。
指針は、医師の独断を避けるため、医師らによる十分な説明と患者の意思決定を基本とすることが最も重要な原則としております。
その上で、治療開始や中止について患者の意思決定を踏まえて、医療チームで慎重に判断するようとのこと。
でも、これって今までやってきたことでしょ！
Dr.I先生も言っておりますが、またまた、間抜けな指針ができたものです。
厚生労働省は、いつもながら狡い。
始めに予算ありきの政策を打ち出しているわけだから、本音は、病院での無駄な終末期医療は直ちに止めなさいということ。
しかし、そんなこと言ったら、批判されるのは分かっているから、当事者である医師チームで考えなさい。
責任は医師が取りなさい。
我々、厚生労働省は一切関わらないとした指針に見えてしまうのは私だけではないはず。
全国２１９０病院が加盟する全日本病院協会が昨年７～８月に実施した調査によると、「終末期医療に組織的に取り組んでいる」とした病院は２７・７％。
「『尊厳死の宣言書（リビングウィル）』を病院として受け入れる体制にある」とした回答も１４・９％と低い事実があります。
患者さんと家族のことを考えれば考えるほど、病院の赤字が膨らむようなシステムが作っておきながら、最後は、病院や医師に責任を取らせる。
これでは、医療崩壊が進むのは当然でしょう。
日本教育崩壊とマスメディアの医療界敵視的発言により、初めから喧嘩腰の家族も少なくありません。
松島英介・東京医科歯科大准教授（緩和医療学）が昨年１１月～１２月、全国４９１１病院を対象に調査したところ、意思表示できる患者の治療方針を決める時に、「患者のみに確認」とした施設は有効回答の０・８％にとどまっております。
逆に「患者とは別に必ず家族の意向も確認」と答えたのは４８・７％にも上っております。
松島准教授は「日本の医療現場は患者の意思が二の次だ」とし、患者さんの意思を尊重するような医療スタッフの教育の重要性を説いておりますが、本当にそれだけなのでしょうか？
私には、松島准教授が実際の医療現場で、患者さんの家族と関わっていない気がしてなりません。
患者さんの意思を尊重しない？受け入れられない家族がいるのも事実で、特に、離れて住んでいる御家族に、「私は、そんな事は聞いたことがない」と患者さんの意思を全否定される方が多いように感じます。文章があったとしてもです。
今回の国の指針は、欧米の法律や指針とは違い、医師が刑事訴追されない基準を明示しておりません。
日本救急医学会が今年２月まとめた、終末期医療の指針案も、リビングウィルの提示など治療中止の手順を具体化した指針をまとめておりますが、医師の免責が、どのように保証されるか全くありません。
つまり、指針通りに手順を踏んだとしても、突然現れた家族から反論され訴追となる可能性は少なくないのは？
これでは、何も前進しておらず、今まで通りということになります。
現行では、患者さんが、どんなに延命治療を拒否していたとしても、家族の前で、意思表示できなければ、患者さんの意思を尊重できないのではないでしょうか？
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