アメリカ開業医の独り言

 皆さん　良い年を迎えてください。今年は、漢字も忘れているようなわたしの記事を読んでいただき感謝しています。

　私も１２月２８日にやっと、仕事が終わりました。でもアメリカでは、普通１月２日から仕事なのですが、１月３日から仕事する事にしました。アメリカの正月は、１２月３１日のミッドナイトにカウントダウンするだけで本当に味気がありません。アメリカで、医学校に行く前に、レストランで働いていた事があるので、（６ヶ月だけですけど）私のほうが、日本食の料理が、家内より上手なので、おせち料理は、私が作るのが慣習になっています。何でやねん？

　これから年末は、買い物で忙しいので、私も記事を書く時間が、なかなか見つかりません。年末に、一人の受付が風邪を引き、大変でした。

　子供たちとも、時間を過ごしたいと思っています。また来年よろしくお願いします。来年こそ、日本の医療が改善される事を願うものです。　　　

　ではまた。

　ドクトル虎の巻先生の記事にコメントしようとしたら長すぎてできませんでした。記事にさせていただきます。
　アメリカでは,４年制学位が、B.A. (BACHELOR OF ARTS)=文学士,B.S.(BACHELOR OF SCIENCE)＝理学士　というように分かれていますが、単に文系と理系というわけ方は、できません。

 化学科では、B.A .IN CHEMISTRY 　,B.S.IN CHEMISTRYの二種類あります。　

 とにかく、その大学が要求する単位数があれば、専攻もB.A.かB.S.もいつでも変更可能です。私は、３年生のときに、生物科から化学科に変更しました。

　アメリカでは、B.A.またはB.S.とってから、４年制医学校に、入学します。医学校の必須の単位を取れば、歴史学、経済学部でもかまいません。

　そしてアメリカでは、外国人医師は、すべて　M.D.になります。

 アメリカでは、WHOが認める医学博士は、M.D. とD.O.があり同じ医師として認められています。
 D.O.(DOCTOR OF OSTEOPATHY OR DOCTOR OF OSTEOPATHIC MEDICINE )は全米５０州で認められており、州により、同じライセンスボード(MEDICAL LISENSE BOARD)と,D.O.とM.D.の二つのライセンスボードがある州がありますが、医師数で言えば、全体の５－１０％です。でも１９７０代に、全米で５医学校だったのが、今では、３０医学校以上存在し、ほとんどが、州立です。その理由は、僻地医療に従事する確立が高いからだそうです。現在一番増加している医師の集団です。その両者を差別するとアメリカでは訴訟され大変なことになります。今、アメリカの陸軍、海軍、空軍の２０％近くの軍医が、D.O.です。日本の厚生労働省は、WHOが認める医師で海外で医師免許を持っていれば、アメリカのM.D とD.O.は日本の医師国家試験が受けられます。下記にWikipediaのD.O.
の説明を引用しました。
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オステオパシー（Osteopathy）とは1874年にアメリカミズーリ州の医師アンドリュー・テーラー・スティル（Andrew Taylor Still）によって創始された。我が国ではカイロプラクティック、スポンディロセラピーと共にアメリカ三大整体術と呼ばれている。しかし、スポンディロセラピーはすでに失われた手法であり、詳細は明らかではない。 また、オステオパシーとは、療法を指す用語ではなく、たとえば、東洋医学の中に鍼療法があるように、オステオパシー医学という医療哲学のひとつの体系のことである。従って、その意味では、オステオパシー「療法」というのは正しくない。

オステオパシーはギリシア語のOsteon（骨）とPathos（病理、治療）の2つを語源とし、日本では整骨療法と呼ばれていたこともあるが、骨のみを調整する手技とは異なり、骨格などの運動器系、動脈・静脈やリンパなどの循環器系、脳脊髄液の循環を含む脳神経系など、解剖学的あるいは生理学的な広範囲の医学知識の元に、手を使って治療を加える。現在ではオステオパシーとそのままで呼ぶ。 しかし、単なる療法ではなく、オステオパシーとは、そのままでひとつの哲学であり、１、身体全体をひとつのユニットとして考える、２，身体の機能と構造は一体のものであると考える、３、自然治癒力を鼓舞することを主眼とするなど、独特の医学体系を持つ。

 歴史

スティルは南北戦争の従軍医師であったが、二人の息子と養子を次々と髄膜炎によって亡くし、自分の無力さに嘆き、それから研究を重ね10年後の1874年にオステオパシーを創始した。

元々、スティルは人体の自然治癒力を阻害している原因は骨にあるとしていたが、後に筋肉やリンパ、内臓、神経、血管等の異常を治せば自然治癒力が高まると提唱した。

当初は西洋医学からは受け入れられなかったが、多くの人に支持され、1892年にアメリカン・スクール･オブ・オステオパシーがミズーリ州に設立され、1910年に医学認可を受ける。

日本にオステオパシーが入ってきた時期は特定できないが、明治から大正にかけて伝わったとされている。日本ではオステオパシーそのものの形ではなく種々あって一つの理論がないといえる整体の一分野に形を変えて行われてきたが、戦後オステオパシー医が来日するようになり、オステオパシーが独自の手技療法として広まるようになった。

 基礎理論

オステオパシーでは、次のような基本的理論のもとに治療を行う。

• 身体はひとつのユニットであり、身体の諸器官や組織は互いに関連して機能している。
• 身体の機能と構造は相互に関係する。
• 身体は自己治癒力を備えている。
• 自己治癒力を上回る何らかの外力または内的変化が生じた時に病気が発生する。
• そのような機能障害（オステオパシーでは体性機能障害という）を、筋、関節、神経、血液（動脈・静脈）、リンパ、脳脊髄液、諸内臓などを総合的に観察した上で見つけ、矯正することにより、健康に導く。

従って、本来は整骨という意味であるが、現在では骨や関節のみならず、身体全体の器官や組織全てを治療対象としているため、オステオパシーを整骨療法、整骨医学と翻訳するのは適切とは言えない。アメリカオステオパシー学会でも、整骨医学ではなく、オステオパシーという名称として認定している。

また、治療法は、大きくわけて次の２つに分類される。

1. 直接法
   ある部位の機能障害を起こした時、その動きには一定の制限（バリア）が生じる。すなわち生理学的な限界点が異常に変化し、センターポイント（中心点）から近い状態になる。直接法はそのような病的限界の先に力学的動作を加えることにより、生理学的限界を正常に近づけようとするものである。
2. 間接法
   直接法とは逆に、より生理学的限界のセンターポイントより遠い方、すなわち、その部位が動きやすい方向に力を加え、誇張する。生理学的な限界が遠い方向は、オステオパシーでは機能障害という。例えば、骨が右に異常弯曲している状態では、骨は右に動きやすいが、左には動きにくい。動きやすい方は病的な方向であるので、右側機能障害という。間接法はその機能障害の方向にあえて動作を加えることにより、脳に異常な様態を認識させ、正常に戻す治癒力を発揮させて治そうとするものである。

各々の方法にはさまざまな手法があり、両者を兼ね備えたものもある。何れにせよ治療を行うのには、詳細な解剖学的知識、生理学的知識が必要であり、またその知識を触診をもって正確に判断し、その結果をもとに適切な治療を加える繊細な技量が必要である。従って当然、短い時間での習得は困難であり、少なくとも数千時間以上に及ぶ医学的教育と技術の習得、研鑽を持たないと、正しいオステオパシーにおける治療を行うことは困難であるのは言うまでもない。

そのためか日本においては、乏しい知識と貧弱な技術、時には誤ったり誤解に基づいた理論に従いつつもオステオパシーと標榜したり、或いは短期で習得できるようなことを宣伝するような学校も少なくない。しかし、それでは決してオステオパシーにおける治療を行うことはできない。

主要な手法

1. 直接法
   制限に対して直接外力を加えることにより、可動性を正常に回復する方法である。そのように制限に対して直接アプローチすることから直接法と呼ばれる。てこの原理を応用して行う方法（力点と作用点間の長さにより短てこ法と長てこ法に分類）、瞬間に圧力を入れて行う高速低振幅法（スラスト法）、我が国では故・古賀正秀氏が始めたので古賀技法とも呼ばれている、メンネルM.Dが始めた短い振幅を連続的に与える方法などがある。短時間で効果を現すが、解剖学的な要素や生理学的限界を感知せずに行うと、過誤を起こしやすい。
2. 間接法
   制限のない方法、すなわちオステオパシーで言う機能障害の方向に動かしていく。この手法では、機能障害を誇張させることによって脳神経にその状態を把握させ正常な状態に戻す信号を出すようにさせる。緩やかな手技が多く人体に過剰な刺激を与えないが、正確な手技を行わないと効果を得にくい。
3. ストレイン＆カウンターストレイン
   緊張した筋と拮抗的な位置にある筋との間にアンバランスが生じると、痛みが生じる。ストレイン＆カウンターストレインは、緊張した筋肉を見つけるために圧痛点Tender Point（発痛点Trigger Pointではない）を探し、その点をモニターしながら緊張部位を最大限にゆるめた位置で90秒程度維持し、緊張した筋肉と拮抗的な筋肉のバランスを取ることにより、痛みから解放させるもの。アメリカのジョーンズD.Oが開発した手法で大変普及している手法ではあるが、Tender Pointを捜すために優れた触診力が必要であり、また、最も筋が緊張をゆるめる位置を捜す触診力と解剖学的知識が必要である。この手法は名称がアメリカ・日本などで商標登録されているため、理学療法ではポジショナルリリースセラピーという名称で行われることがある。
4. 筋・筋膜リリース
   筋膜の緊張に対して、引き延ばすように直接法を行ったり、あるいは収縮させるように間接法的に行ったりしてバランスを整える手法であり、本来はマッサージの技法のひとつ。
5. 筋エネルギー法
   患者の力を利用しその力に抵抗しながら筋肉を収縮させ、筋や関節の動きを改善する方法。患者の体力にあわせて行えるため危険性の少ない手法である。
6. スティルテクニック
   ヴァン・バスカーフD.Oが、種々の資料を基にオステオパシー創始者であるスティル博士のテクニックを再現したテクニック。関節の解剖学的構造を考え、直接法と間接法の両方を特徴を持つ技法である。
7. 頭蓋オステオパシー
   硬膜に緊張があったり頭蓋骨に動きの制限があると脳脊髄液の流れに不調が現れ、その結果全身の神経機能に影響を及ぼし、身体機能が不調に陥る。また硬膜は大孔、第２頚椎、第２仙椎と連続性が見られ、頭蓋の動きの不調すなわち硬膜の緊張は、脊柱全体に影響を及ぼす。頭蓋オステオパシーでは、頭蓋・硬膜の変調を触診で見いだし調整することにより全身状態を改善させる。技術のない人が行うと効果がないばかりか、めまいや吐き気、頭痛、倦怠感、集中力欠如、うつ、様々な痛みなどをおこす可能性もある。この頭蓋オステオパシーを簡略化し家庭でも行えるようにしたのが、アプレジャー博士の頭蓋仙骨療法であるし、また、カイロプラクティック等にも影響を与えた。
8. 靱帯性関節ストレイン法
   頭蓋オステオパシーを開発したサザーランド博士、創始者のスティル博士に緒を発するといわれている。呼吸を応用する手法や間接法を主に直接法も含まれている。
9. 内臓マニピュレーション
   フランスのジャン ピエール バラルD.O.、MRO（F）が始めた手法。内臓には呼吸に伴う動きと自発的な動きがあるが、それらを調整することにより内臓を円滑な機能にさせる。
10. 誇張法
    我が国の斉藤巳乗MRO(J)が創始した手法できわめて弱い力で機能障害を誇張し改善させる。時には、特に四肢においては直接法的にも行う。
11. クラシカルオステオパシー
    アメリカにおいては、オステオパシーの歴史の中でさまざまな手法が開発されていったのに対し、イギリスでは、スティルに学んだリトルジョンが持ち帰った古典的な手法をほぼ今に伝えている。スティルが徹底して解剖学を重視したのに対し、リトルジョンは生理学的な考えのもとでの治療も必要であることを主張した。このイギリスで行われるオステオパシーの手法を、古典的手法を現代に伝えたものとして、一般的にクラシカルオステオパシーと呼ぶ。

 医療・医業等との関連

アメリカではオステオパシー医はDoctor of Osteopathy（D.O.）の学位・称号を有し、西洋医学医師(M.D.)と同様に正規の医師である。D.O.はすべての州で「医師免許」を認可されており、西洋医学医師(M.D.)と全く同等に「診断・外科手術・処方・投薬」等の全ての「医行為」が認められている。オステオパシー医学を学ぶ医学校も、西洋医学医師(M.D.)を輩出する医学校と同様に、大学院レベルに設置されており、通常は４年制である。しかしながら現在では専門の手技療法を医学教育の最終段階で多少学ぶ程度の様である。また、D.O.は臨床研修(レジデンシー)を経た後は、類似する分野である整形外科医のみならず、救急救命医・一般内科医等の専門を選ぶ事もできる。アメリカ軍の軍医の中にはD.O.の医師も多数存在している。因みに、カイロプラクターは、アメリカではDoctor of Chiropractic（D.C）などと称されるが、認可していない州もあり、また、M.D、D.Oと違い医学博士ではない。

日本ではカイロプラクティックと同様に法制化されていない。スティルに学んだリトルジョンが広めたイギリスでは、オステオパシーの専門家は4年制のカレッジを卒業することが必要で療法士(セラピスト)として開業できる。多くの先進国では、米国オステオパシー協会の認定基準に従った一定以上の技術と医学知識を有するものを認定するものとしてMRO（Member of the Register of Osteopaths）という資格がある（前述のイギリスでは法に基づいた独自の資格がある）。我が国では、日本オステオパシー学会、全日本オステオパシー協会、関西オステオパシー協会が加盟する日本オステオパシー連合（JOF）が、民間資格であるが世界共通の技術、知識を有することを認めるものとして試験を行い、合格したものをMRO（J）（JはJapanの略）として認定している。

日本オステオパシー学会では、長く創設者が会長を務めていたが、その手法に反対するグループが主導権を握り会長が交代。しかしその後、法的な経緯でもともとの会長が再度就任し、一時主導権を握っていた人たちが会を割る形で独立。それにより日本オステオパシーメディスン協会、日本オステオパシープロフェッショナル協会が設立された。

2006年イギリスのクラシカルオステオパシーに特化したオステオパシー団体、日本クラシカルオステオパシー協会が設立。同年7月ジョンワーナムクラシカルオステオパシー大学と国際提携契約を交わし認定団体となった。

　Ｍ３の人気ブロガーのアンフェタミン先生が３ヶ月のショ-トアメリカ留学を予定されています。私も米国留学前に不安と期待で、いっぱいでした。下に私の彼への助言を記事にしました。今、インフルエンザと、それに伴う細菌性二次感染で、気管支炎、肺炎で、ロスの医師は、多忙で、大変です。それと開業医は、患者さんが病気で苦しんでいて助けを求めてくる時、患者さんのためにすべてを何よりも優先し、働き続けるのが義務であり、第一の事と考えます。DR TAKECHAN先生も、睡眠不足と過労で、疲れておられます。すみません、アンフェタミン先生、先生への私のコメントを記事にさせていただきました。ほかのアメリカ留学希望者の参考になると思いますので、お許しください。

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アンフェタミン先生
　英会話は、アメリカに来て勉強できますし、日本での駅前留学の先生方は、ゆっくり話してくれますので、あまり役に立ちません。リスニングは、３-６ヶ月でアメリカにいれば上達します。留学経験のある先生で、最初からできる人はいません。私を含めて。
　患者さんとの会話は、ジェスチャーなどや、絵など使えば、問題はありません。大変なのは、電話での他の医師との会話や、薬剤師とのやりとりです。同じ病院の医師とは、電話より相手の所に行くか、FAXする事です。　日本人は、相手が聞き返すと、自信がなくなり、声が小さくなります。それと、文法を気にせず、大きな声で話す事だと思います。
　英語で考える事は、一番大切です。つまり、これは机だから、THIS IS A DESK.と頭の中で考える事はダメです。頭の中で、翻訳していると、会話についていけません。英語で夢を見れば、本物です。
　それと、いつも暇さえあれば、２４時間の英語のラジオ放送を聴くことです。そして、日本人と、ルームメイトにならない事です。後は、発音ですが、これは、ネイテｲブの方に教わる事です。アメリカでも、地方の方言があります。それは時間とともに慣れます。リスニングは、３-６ヶ月でかなり聞きとれるようになります。以上は、私の経験からのお話です。
　携帯は、KDDI USAで アメリカで買われたほうが良いと思います。日本語対応の機種で日本語のメイルの受信と送信ができます。そうでないと、アメリカ国内での通話が、国際電話料金に、なります。KDDI USAは、日本に帰ったときは、日本の携帯を貸してくれます。
　http://www.kddimobile.com/　で詳しいことが分かります。また何か質問があれば、私のブログにコメントしてください。以上のことが少しでもお役に立てば幸いです。あまり頑張り過ぎないで下さい。何とかなります。

　橋本佳子編集長の引用許可をいただき、この記事を書いています。私がｍ３に入会したのは、福島県立大野病院の加藤医師が刑事罰で逮捕された時でした。

　そして私がこのブログを始めたのは、今年の５月に、医師掲示板が、一時閉鎖になっていたときでした。でも再開された掲示板には、いろいろ新しい制約があり、不適切ボタンというものが出現し、ある一定以上の数になると、削除されるという事が起こり、多くの医師がｍ３から退会されました。そして、大野病院の事、大淀病院の事は、書きにくくなりました。

　でも橋本佳子新編集長は、朝早く起きて新幹線で福島まで行かれて、大野病院の裁判公判の傍聴席から報道をされています。そして医療維新というシリーズを書かれています。そして、頑張っておられるのが、わかります。一部引用します。

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http://mrkun.m3.com/DRRouterServlet?pageFrom=CONCIERGE&operation=showMessageInDetail&pageContext=dr2.0-MessageList&msgId=200712031338429843&mrId=ADM0000000&onSubmitTimeStamp=1197543539263&onLoadTimeStamp=1197543514810

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　我々医師は、遊佐先生が言われたように、マスコミを敵にするのではなく、良い方角に変えていく事で、医療崩壊を防ぎ、世論を変えて、政治を変えることができると思います。

　橋本新編集長は、長年、医師、医療機関向けの取材をされています。ｍ３の改善を期待します。

　楠本ゆうこさん、お疲れ様でした。そして、ブログの書き方を教えていただき感謝しています。

 　たぶんいし？先生のコメントの私の答えを記事にしました 。今　ロスで、風邪がはやっているので、記事を書く時間がありません。たぶんいし？先生、許可なく記事にしたことをお許しください。でも、ほかの先生方の参考になると思います。

　テレビドラマ医龍２で、天才外科医が、”私が、絶対に、治します．”という場面が、たびたびありますが、これは医師として言うべきことではありません。我々医師ができる事は、自分の最善を尽くして、そして良い結果を、待つ事しかできません。
　阪神大震災の後に、大勢の老人が、肺炎で亡くなりました。それは、長い間、寒い体育館などの避難所で生活し、１日に１個のおにぎりで、充分な栄養も取れず、水分の補給もできず脱水し、風邪を引き肺炎になり入院されましたが、その人の自然治癒力が機能せずいくら良い抗生物質を、点滴投与しても、効果はありませんでした。
　先生の”そうだね！良くなってくれるよう期待しようね！”という発言は的を得ています。
　医学の世界に１００パーセント治せることは、ありません。”I WILL TRY MY BEST TREATMENT POSSIBLE,AND HOPE YOU WILL GET BETTER.BUT IF YOU DON'T GET BETTER,I WILL CHANGE MY TREATMENT."
とアメリカ人患者に私は良く言います。ひとつの治療法が、教科書どおりに、必ずベストであると誰にもわかりません。　医学は、数学のように　１+１＝２にならないのです。

　次に、患者さんに対する失言ですが、絶対してはならないのは、下ねたジョークです。それと、乳房が大きいとか小さいとか言う事は、セクハラと誤解されます。
　でも、患者さんとの信頼関係が良ければ、少しぐらいの失言は、許してくれます。そして、私がどんな言葉を使うかという質問の答えは、それぞれの患者さんによって違うので、CASA BY CASEとしかお答えできません。患者さんは、千差万別で、どのように説明するかは、それぞれ違います。でもその時々に、先生の誠意を持って、説明されれば患者さんも理解してくれます。そして我々医師は、そういう経験を、何千回、何万回することで、だんだんとどんな言葉が、ベストなのか見えてくると思います。何かの参考になった事を望みます。ではまた。

　前回に医師によるセクハラの事の記事を書きました。習慣や国によるカルチャーの違いにより、我々日本人は、セクハラをよく理解していない（自分を含めて）ような気がします。アメリカでは、下記の事件が実際起こっています。

　その信憑性は、わかりません。でも訴訟大国アメリカでは、セクハラを理解していないと大変な事になります。気をつけなければなりません。

　私の診療所でも、受付や看護婦に、時間外のパーテｲーやカラオケを、強要しません。そして、私の診療所では、女性患者さんの乳癌や子宮癌検診の時は、必ず看護婦か、女性の受付けを診療室に入れます。

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 日系企業等が関係した日本国外における事例（参照Wikipedia-セクシャルハラスメント）

 米国三菱自動車セクハラ事件

1996年、MMMA（米国三菱自動車製造）は米国政府機関の雇用機会均等委員会(EEOC)に公民権法違反で提訴され、 「日本企業では、女子社員はゲイシャであることを求められている」との日本文化論、大規模なジャパンバッシング、消費者からの不買運動を経て、最終的には約48億円の支払いで和解。

 北米トヨタ自動車セクハラ訴訟

詳細は北米トヨタ自動車セクハラ訴訟事件を参照

2006年、北米トヨタ自動車の元社長秘書（日本人女性）が、同社社長（日本人男性）によるセクハラと同社の対応の不備に対して両者等に1億9000万ドルの損害賠償請求訴訟を起こした事例。

  有名日本料理店におけるセクハラ訴訟

コムスン事件で問題となったグッドウィル・グループがニューヨーク市で経営するレストラン「MEGU」における事例。2006年9月、同店のアジア系女性従業員が、勤務中にセクハラを受けたとして2000万ドルの損害賠償請求訴訟を起こした。AP通信によると、女性は長期に渡って同店の日本人料理長から調理道具や手で乳房や女性器を触られたり、性的な言葉をかけられたという。また、同店でのパーティーの際、別の調理師（事後に解雇）により店外に連れ出されレイプされたという。（『USFL』2006年9月22日[1]）

　最近やたらと医師のセクハラ事件が多い。以前に痴漢冤罪について書いたことがあるが、セクハラも女性が不愉快な思いをしてセクハラ（性的嫌がらせ）と抗議すれば、その行為をした当事者がそういう自覚が無くても、それなりの処分をうける。主にセクハラ被害者は女性だが、男性の少数の被害者もいる。

　このセクハラというものは、１９７０年代に、アメリカの女性雑誌”Ｍｓ”の編集主幹でフェミニストのグロリア　スタイネムらが作り出した造語らしい。（ウィキペデｲア参照）

　医師も（特に男性医師）、どういうことがセクハラなのかという事を、はっきり理解しておくべきである。そうしないと、明日はわが身である。ｍ３の掲示板や２チャンネルを見てみると、意外と医師の方でも、女性に触れること自体がセクハラだという意識がないのには驚き、カラオケや飲み会に無理に連れて行くこと、お酌をさせることが、セクハラだということも知らない人が、多すぎる。ただダンスをしただけだとか、肩や足を触っただけだとか。もし相手の女性が、不快または不愉快と思えば、セクハラは成立します。

　皆さん、気をつけましょう。そうしないと、この二人の教授や故大阪府知事のように、人生を棒に振ってしまいます。

　ご用心、ご用心！

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医学部教授を解雇　「女子学生に不適切な行為をした」

2007.12.4 20:37(MSN-産経News)

このニュースのトピックス：女性

　和歌山県立医科大（和歌山市）は４日、女子学生の体を無理やり触ったなどとして医学部の教授（４３）を同日付で懲戒解雇処分にした、と発表した。

　同医科大によると、元教授は今年５月中旬の夜、指導している女子学生と食事をしたあと自宅に誘い、数時間にわたって女子学生の体を触ったという。

　女子学生は９月に大学側に相談。元教授を聴取したところ、「不適切な行為をした」と事実を認めたため、学内で組織する教育研究審議会で処分を決定した。

　医学部の宮下和久学部長は「今回の件は学生と教員の信頼関係を失墜させた。またセクハラ行為などへの注意を喚起しているなかで起きてしまい、大学側としてもしっかりとした対応をとった」としている。

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■東京読売新聞（2007/11/23） 　セクハラ行為などで先月、減給処分を受けた群馬大医学部付属病院の５０歳代の教授が、別の女子学生にも飲み会で５分ほど足を触るセクハラ行為をした疑いがあるとして、同大が近く、調査委員会を設置することが２２日、わかった。同大は事実関係が確認された場合、再処分も含めて検討するという。
　同大によると、訴えの内容は、今年５月１７日、教授の診療科が飲食店で研修医の歓迎会を開いた際、教授がこの学生の隣に座り込み、密着した状態で「将来、うちの科に来ないか」などと勧誘しながら、ズボンの上から太ももを５分ほど断続的に触ったというもの。
　学生は今年９月、学内の相談員にセクハラの被害を訴えた。当時、学内ではこの教授らの別のセクハラ行為について調査委が開かれていたが、このケースは調査の対象にはならなかった。
　同大は２２日、取材に対し、「この件を含めると、早急に調査結果を出すのが困難になるため、切り離すことにした」と説明しているが、この件については教授に対する事情聴取をまだしていないという。調査委を設置後、女子学生を含め当事者から事情を聞く方針。相談の中で女子学生は「非常に不愉快だった」などと話しているという。
　この教授は先月２９日、カラオケ店で実習中の女子学生とダンスをし、部下の助教２人のセクハラ行為も見逃したとして、減給処分を受けている。この時の記者会見では、今回のケースについて同大からの説明はなかった。  

　舛添厚労大臣の外国人医師を、日本の医療現場に取り入れる考え。アメリカからの助っ人は一人も行きません。というのは、日米での医師の給与格差です。では実際の例を書きます

　アメリカでは、研修医の１年目で、年収５００万円から６００万円、３年の研修終了時に、グループや病院勤務で、初年給１千５００万円から、２千万円は最低です。これは、家庭医、内科医、小児科医です。外科医は、その１．５倍から２倍です。アメリカでは、より高い年収を、求めて世界中から医師が国家試験を受けに来ています。カナダやメキシコからも毎年、アメリカで働きたくて、医師が来ようとしています。

　それなのに、日本で医学部を卒業して、医学博士になった人を、僻地医療にまわす。医学研究で、博士論文を書き、医学博士になった外国人医師は、漢字を読むことも、患者さんとの日本語での、問診もできないと思います。舛添大臣は、政治学者なので、現場の状態は、分からないと思います。

　もっと日本の医師の給料を上げて、医師の刑事罰を無くさなければ、もし無条件でアメリカ医師免許を持っていれば、日本で働けると言われても、アメリカの医師からも、”おととい来やがれ”と言われます。それこそアメリカのメジャーリーグの現役野球選手を日本の二軍選手の給料で、雇うようなものです。そしてイギリスでも、アメリカ映画のSichoで、外国人家庭医が年間に２千２百万円もらっているというのを観ました。

　日本での医療水準は,WHOによれば世界一ですが、医師の年収と労働条件は、世界で最悪だと思います。

　Tai-chan先生も以前コメントで書かれていましたが、アメリカ大統領の年収は　４０万ドルです。日本円で（１＄＝１１０円）４千４００万円です。多くの外科医、麻酔科医、産婦人科医などが、それ以上の年収があります。

　それで、財務省が３％以上日本の医療報酬をさげる事を、かんがえていましたが、何とか医師の反対で、それは無くなったようですが、勤務医の先生方は、自給にすると、３００円しかもらっていない方が、日本でいるようです。

　今頃コンビニで、働いても自給６００円以上です。それでも、自分の子供に医学部を、目指せとは言えないと思います。確かに、失業は無いでしょうが、毎年、医師歯科医師の過労死、過労自殺、病死は、増加しているような気がします。日本の政治家は、いったい何を考えているのでしょうか。

　ではまた。

医療事故調実現へ　警察関与、重大事のみ　与党案

2007年11月30日09時05分 asahi.com

　医療事故をめぐる訴訟や刑事事件の頻発が医師不足の一因とされていることを受け、政府・与党が検討していた医療版「事故調査委員会」制度の原案が２９日、明らかになった。医療界の意向を反映して「医療関係者の責任追及を目的としたものではない」と位置づけ、警察による医療死亡事故の捜査は「故意や重大な過失のある事例に限定する」と記したのが特徴だ。来年の通常国会に関連法案を提出、野党の賛成も得て成立させ、０９年度中にも制度をスタートさせたい考えだ。

　原案は自民党の「医療紛争処理のあり方検討会」が厚生労働省と法務省、警察庁などと協議してまとめた。これを基に厚労省が法案化する。

　原案によると、「国の組織」として「医療安全調査委員会」を設置する。同委は運営方針を決める中央委員会と、ブロックごとの地方委員会で構成。医療死亡事故の届け出は地方委が一元的に受け付け、「調査チーム」が死因や事故原因究明にあたる。チームは医師や法律家、遺族の立場を代表する人などで構成。「調査報告書」を医療機関と遺族に通知し、個人情報以外は公表して再発防止に役立てる。

　焦点だった医療事故への警察の関与については「刑事手続きは悪質な事例に限定するなど、謙抑的に対応すべきもの」と記した。地方委から警察への連絡は「明らかな過失による死亡事故等に限定する」とした。

　現在は、医療機関の説明に納得しない遺族は、民事裁判や刑事告訴を通じて死亡に至る経緯を知ろうとする例が多い。新制度により、訴訟が減ることを期待。調査報告書は、医療機関と遺族の和解や調停、示談などにも「活用できる」とした。

　新制度は「原因究明には医療の知識がある者が携わるべきだ」との医療界の声や、福島県で０６年２月、手術中に患者を死亡させたとして産婦人科医が逮捕され、その是非が論議を呼んだことも踏まえ、専門家が航空機や鉄道事故の原因調査を行う「航空・鉄道事故調査委員会」をモデルに検討された。

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　もし上記の制度が設立されれば、医師に対する刑事罰を無くす事ができるかも？この医療版航空ー鉄道調査委員会では、パイロットは、本当のことを言えば、よほどの過失がない限り、刑事責任を負わなくてよいことになっている。やっと、２００６年の福島県の産婦人科医の刑事罰に対して、日本の医師が、一致団結して抗議した結果が、実を結んだのだと思う。医師が政治家を動かした。これはすごいことだと思う。やはり、日本の医師は、これからも団結しなければ、医師の権利を守ることはできない。

　そして医師の権利とは、

　１．医師の労働条件の改善　

　２．医療報酬の増加　

　３．勤務医と開業医の将来の補償（夢）を守ること　

　４．医師本来の仕事つまり患者の面倒、最善の治療に集中できること

　５．医師の過労死、自殺の予防とメンタルヘルスの向上

　これらは人間としての基本的人権であり医療崩壊を防ぐための必要最小限のことだと思う。残念ながら、私には、政治家になる資質も無い。もしなれたとしても、ひとりの新米国会議員にできることには、限界がある。今一番必要なのは、勤務医、開業医の敵対ではなく、団結だと思う。

　１０万アクセスになったことをこの場を借りて感謝したい。みんなどうもありがとう！これは、ｍ３の医師ブログ仲間のはげましと、読者のおかげです。

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 追記

たぶんいし？先生のコメントにより、読売新聞の記事を追加します。これでは、刑事訴訟や民事訴訟の増加につながります。天国から、地獄に落とされた気持ちです。委員会での発言は、証拠として使える。何だこれは。まあ現場を知らない政治家に期待した私がバカでした。

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医療事故の調査機関設立　政府・自民方針

来年にも関連法案提出

　政府・自民党は２９日、医療ミスなどによる死亡事故の早期の原因究明と再発防止を担う新たな国の組織「医療安全調査委員会（仮称）」を創設する方針を固めた。

　委員会は医師や法律家、遺族側代表者らで構成され、早ければ来年の通常国会にも関連法案を提出し、２０１０年度からの運用を目指す。

　自民党は３０日の「医療紛争処理のあり方検討会」（大村秀章座長）で、同委員会創設を含めた新制度の骨格案を了承する見通しだ。

　現在、医療死亡事故の原因究明などは警察の捜査や民事裁判が中心で、「真の原因究明や再発防止につながらないほか、遺族に事故の真実が伝わりにくいなど問題点が多い」という指摘が出ていた。

　骨格案によると、委員会は、中央委員会と地方ブロック単位の委員会・調査チームで構成される。医療死亡事故が起きた場合、医療機関から地方委員会への届け出を義務化し、委員会などが調査を行い、事故の全容をまとめた調査報告書を遺族に公表する。

　委員会の調査報告書は、医師の行政処分だけでなく、遺族による損害賠償請求など民事裁判や医師の過失を問う刑事裁判でも証拠として活用できることとした。

　これにより、長期化しがちな医療死亡事故を巡る裁判が迅速化され、遺族の早期救済につながることが期待されている。

（2007年11月30日  読売新聞）